育休明けの仕事がつらい！仕事は続ける？ 共働き・専業主婦のメリット・デメリット

現在では共働き世帯の方が圧倒的に多くなっています。

理由としては、景気の悪化や年金支給額の減額などによる老後不安、さらには女性の社会進出など様々なものがあげられます。

また、周りに「共働きが当たり前」という風潮があれば、結婚や出産などの人生の岐路に立った時にも「仕事を続ける」というのは当たりという前提で人生の選択をしていくことになるでしょう。

しかし、実際は仕事と育児の両立は大変なことであり、多くの女性が「このままでよいのだろうか」と悩んでいます。

本記事では共働き生活がつらいと悩む女性にむけて、共働きと専業主婦のメリットとデメリットをわかりやすく解説します。

比較することで、周りに流されることなく自分らしい選択ができるようになりますので是非、最後までお読みください。

共働きのメリットとデメリット

 

共働きの最大のメリットは、家計に余裕ができる点であり、デメリットは主に時間的なことに関する問題です。

共働きのメリット

 

お金のメリットと共にその他のメリットについてもみてみましょう。

経済的に余裕ができる

共働きにより、家計の収入が増加します。

これは家計にとって非常に重要で、生活費、住宅ローン、車のローン、子供の教育費などの支出に対処しやすくなります。一つの収入だけに頼らないことで、家計が予期せぬ支出や緊急の事態にも対応しやすくなります。

夫の収入だけでは家計を黒字にできない家庭も多いでしょう。夫婦2人で働けば、たとえ収入が2倍にならなくても大きな助けになります。

2人目以降の産休・育休中もお金を受けとれる

会社に勤めていることで、2人目以降の妊娠や出産に関しても産休や育休などの制度を
制度を利用することができ、産休手当や育児給付金を受け取ることができます。

公的年金を多く受け取れる

将来の公的年金が増える点も、夫婦共働きの大きなメリットです。

専業主婦も国民年金を受けられますが、共働きの場合、夫婦それぞれが年金保険料を支払うことになるため、妻が会社勤めをしていると夫婦ともに厚生年金も受けられます。

年金保険料の支払いが長期間にわたり、加算ポイントが蓄積されます。公的年金は一生涯にわたって受け取れるため、厚生年金による上乗せがあるかないかは老後の家計に大きな影響を及ぼします。

将来の社会保障や年金受給額が増加することで、健康や老後の安心感が向上します。

夫婦のどちらかに何かあってもしのぎやすい

家計の収入源が2つあると、1つが途絶えてももう1つでカバーできます。夫婦どちらかが病気になったり失業したりしても、どちらかの収入があれば乗り切れるでしょう。

夫の収入に依存しないですむ

共働きは、夫婦の収入を合算することで、経済的により安定した生活を送ることができます。夫婦間の経済的な依存度が低くなり、家庭内での平等なパートナーシップが促進されます。

経済的な独立は、専業主婦に比べると自己決定権を高めることができやすく、パートナーシップをより健全に保つ要因となります。

子供へのポジティブな影響

子どもが共働きの親を見て、キャリア志向や自己実現を尊重する価値観を学ぶことができます。

また、母親が働くことで、子どもにとっては彼らの将来の役割モデルとしての意義が生まれます。

社会的つながり

仕事を持つことで、主婦は職場で新しい友人や社会的なつながりを築く機会を得ることができます。

社会的なつながりは、精神的な健康やサポートネットワークの構築に寄与し、孤立感を軽減する助けとなります。

また、夫婦それぞれが自分の能力や経験と共に、社会との繋がりを活かすことでより自己実現を図りやすくなります。

共働きのデメリット

共働きはお金が増える反面、時間に余裕がなくなります。ここからは、共働きのデメリットを解説します。

子育ての時間が不足

共働きの場合、子どもの世話や教育にかける時間が制約されます。

保育園にお迎えに行って帰ってきたら慌てて家事をこなし、お風呂にいれ、食事をさせて寝かしつけという家庭が多いのではないでしょうか。

子どもの話すタイミングを待つ時間がないため、親子の会話が質問攻めのようになってしまうこともよくあることです。

このような親子のコミュニケーション不足から、子どものストレスが生じる可能性があります。

家事の分担でもめることが増える

共働きの夫婦は、仕事と家庭生活の両立を図らなければなりません。仕事から帰宅後に家事や子育ての負担が増え、時間とストレスの管理が難しくなることがあります。

毎日の食事や洗濯、掃除といった基本的な家事だけでも大きな負担になってしまいがちです。共働きの場合、家事や子育ての負担を公平に分担することが必要ですが、実際には均等に分担できないことがあります。

これが家庭内の不満や対立を引き起こす場合があります。

家計がルーズになりやすい

共働き家庭は収入が増える反面、専業主婦家庭に比べて支出も多くなりがちです。たとえば、認可保育園の保育料は世帯年収によって決まるため、収入の多い家庭の負担は大きくなります。

共働きの場合、細かく家計の管理をする余裕もありませんので、延長保育の利用や外食などの費用が増加することがあり、家計への経済的負担が増えることがあります。

忙しさのために家計の管理まで手がまわらず、気が付いたら想定外にお金を使ってしまっていたということはよくあることです。

子どもの病気のときに困る

小さな子どもの体調不良はよくあることです。0歳～2歳までは想像以上かもしれません。また、子どもは病気でなくても、学級閉鎖のような学校に行けないなどのケースもありあます。

仕事をしていると「急な休みの電話をすることに肩身の狭さを感じる」と思う人は多いでしょう。

いざという時に頼れる病児保育や祖父母などの預け先を確保しておく必要があります。

 

専業主婦のメリット・デメリット

 

専業主婦は、家庭や子育てに時間を多く割り当てられることがメリットであり、デメリットは主にお金に関する問題です。

専業主婦のメリット

専業主婦のメリットには、以下のようなものがあります。

家事・育児に手をかけられる

時間のゆとりが心のゆとりにつながる点が、専業主婦のメリットです

子どもの成長を間近で見ることができ、体調不良の時に無理やり保育園に預ける必要もないのでゆとりを持って体調の回復を待つことができます。

子どもとの時間を大切にしたいと考える人にとって、専業主婦でいることは大きなメリットです。

また家事に割ける時間も共働き主婦よりは多いため、自分が満足できる家事を行うことができやすくなります。これにより、家族の生活が快適で整頓された状態を保つことができます。

配偶者控除が受けられる

妻に収入がない場合、夫は配偶者控除を受けられるため、所得税と住民税の負担が減ります。

妊娠・出産などの家族計画がたてやすい

妊娠や出産は女性にとって大きな負担となります。共働きで仕事を優先すると、どうしても妊娠や出産などの家族計画が難しくなってしまうことがありますが、専業主婦であれば精神的にゆとりをもって家族計画がたてやすくなります。

自分啓発の時間を持てる

子どもが小さいと自分の時間を持つことは難しく感じるかもしれませんが、共働き主婦よりは趣味や興味を追求する機会があります。

子育てが落ち着いてから活かすことを目標に、専業主婦の間に自己啓発やスキルの向上に取り組む人も多くいます。

専業主婦のデメリット

専業主婦家庭のデメリットも紹介します。

家計にゆとりがない

専業主婦家庭の収入源は夫のみなので、共働き家庭に比べると収入が少ない傾向があります。子どもの人数が多い場合は、生活が苦しくなる可能性もあるでしょう。

経済的な依存

専業主婦は一般的にパートナーの収入に依存して生活します。このため、経済的な自立が難しい場合があり、独立性が制約されることがあります。

例えば夫が亡くなったり、失業や病気で収入が途絶えたりすると、家計が行き詰まるおそれがあります。

再就職の難しさ

専業主婦が一度職場から離れると、再び職場に復帰することが難しくなることがあります。新しいスキルや経験を身につける必要があるため、再就職には時間とエネルギーが必要です。

老後に受け取れる年金が少ない

会社員や公務員の夫に扶養されている専業主婦は、社会保険料を納める必要がありません。社会保険料を支払わなくても健康保険の給付を受けられ、将来国民年金の受け取りも可能ですが、将来は国民年金しか受け取れません。

独身時代に働いていれば厚生年金も受け取れますが、期間が短ければ多くは期待できません。

社会的孤立を感じやすい

専業主婦は家に多くの時間を費やすため、社会的な活動や交流が制限されることがあり、孤立感を感じることがあります。

まとめ

共働きと専業主婦のどちらがいいかは、個人の価値観や家庭の事情によってさまざまです。置かれている環境や考え方は人によって異なりますので、必ずしも多くの人が選んでいる方が幸せな生活につながるとは限りません。

そこで、重要となるのがメリットとデメリットの両方をしっかりと頭に入れて検討することです。